この記事の目次
  1. 数字で見るエニタイムフィットネス
  2. 1店舗あたり平均会員数882名をどう読むか
  3. 2026年4月の上場廃止が意味すること
  4. 加盟条件は公式非公開
  5. 24時間ジムFCの競合状況
  6. 加盟を検討する前に確認すべきこと
  7. 向いている人・法人
  8. 開業後の会員獲得をどう設計するか
  9. 参考情報
  10. 加盟検討者の方へ
FAQ

よくある質問

エニタイムフィットネスのフランチャイズは何店舗ありますか？

運営会社である株式会社Fast Fitness Japanの決算短信によれば、2025年12月末時点の国内店舗数は1,235店舗で、内訳は直営店189店舗・フランチャイズ店1,046店舗です。フランチャイズが全体の約85%を占めており、加盟店が事業の主体になっているチェーンといえます。会員数も108.9万人のうち93.7万人がフランチャイズ店の会員です。2025年5月下旬に会員数100万人、6月に1,200店舗をそれぞれ突破しており、店舗数は前年同月比で62店舗増加しています。

エニタイムフィットネス1店舗あたりの会員数はどれくらいですか？

決算短信によれば、2025年12月末時点の1店舗あたり平均会員数は882名で、前年同月比84名の増加です。24時間ジムは会員の月会費で成り立つストック型のビジネスなので、この会員数と月会費の掛け算が月商の基礎になります。ただしこれは直営店とフランチャイズ店を合わせた全店の平均であり、開業直後の店舗や競合が密集する商圏では下回ります。加盟を検討する際は、平均値ではなく自分の商圏で見込める会員数と、損益分岐に必要な会員数を突き合わせて判断する必要があります。

エニタイムフィットネスの加盟金・初期費用はいくらですか？

運営会社は加盟金・ロイヤリティ・初期投資額を公式サイトで公表していません。FC情報メディアには金額が掲載されていますが、出所が示されていないものや媒体によって異なるものがあるため、そのまま資金計画の前提にはできません。24時間ジムは運動器具の導入と内装工事が必要で、坪数と設備仕様によって投資額が変わる業態です。実際の金額は説明会と契約書面で確認し、口頭で説明された数字も必ず書面と照合してください。

運営会社が上場廃止になったと聞きましたが、加盟に影響はありますか？

株式会社Fast Fitness Japanは、2025年12月1日にMBOの実施を公表し、株式会社JG35による公開買付けを経て、2026年3月19日の臨時株主総会で株式併合が承認されました。これにより2026年4月20日をもって東京証券取引所プライム市場での上場が廃止されています。事業そのものが縮小したわけではなく、直前の決算では売上・利益とも前年を上回っていました。加盟検討者にとっての実質的な変化は、これまで四半期ごとの決算短信で確認できた店舗数・会員数・業績が、非公開化以降は同じ形では開示されなくなる点です。本部の経営状態を外部から検証する材料が減るため、説明会での質問と書面での確認がより重要になります。

エニタイムフィットネスとchocoZAPはどう違いますか？

同じ24時間営業でも、想定する会員層と店舗の作り方が異なります。エニタイムフィットネスはトレーニング設備を揃えた本格志向のジムで、1店舗あたりの平均会員数は882名です。chocoZAPは低価格・小型店舗でジム未経験層を取り込むモデルで、必要な会員数も投資額も設計が違います。加盟の観点では、投資規模と回収に必要な会員数、そして商圏に本格志向の需要があるかどうかで選択が変わります。どちらが優れているかではなく、確保できる物件と商圏の性格に合う業態を選ぶ判断になります。

Chain Profile

チェーン基本情報

チェーン名エニタイムフィットネス
業種フィットネス・ジム
初期費用公式非公開（説明会・契約書面で開示）
ロイヤリティ公式非公開（説明会・契約書面で開示）

24時間営業のフィットネスジムとして、エニタイムフィットネスは国内1,235店舗まで拡大しました。加盟を検討するうえで押さえておきたいのは、このうち1,046店舗がフランチャイズ店だという点です。全体の約85%を加盟店が占めており、直営店が中心のチェーンとは事業構造が異なります。

運営会社である株式会社Fast Fitness Japanは、2026年4月20日まで東京証券取引所プライム市場に上場していました。上場企業として四半期ごとに開示されていた決算資料には、店舗数だけでなく会員数や1店舗あたりの平均会員数まで記載されており、加盟検討者が本部の実態を確認できる材料が揃っていました。

ビジネスモデルナビ編集部では、その最後の四半期にあたる2026年3月期第3四半期決算短信から数値を整理し、加盟判断に使える形にまとめました。

数字で見るエニタイムフィットネス

以下はすべて、株式会社Fast Fitness Japanが2026年2月13日に公表した2026年3月期第3四半期決算短信の記載によります。

項目2025年12月末時点
国内店舗数1,235店舗（前年同月比 +62店舗）
内訳直営店189店舗 ／ フランチャイズ店1,046店舗
会員数108.9万人（前年同月比 +15.2万人）
会員数の内訳直営店15.2万人 ／ フランチャイズ店93.7万人
1店舗あたり平均会員数882名（前年同月比 +84名）
展開エリア全国47都道府県

業績も同時に確認できます。第3四半期累計（2025年4月〜12月）の売上高は153億9,200万円で前年同期比15.8%増、営業利益は33億400万円で35.2%増でした。自己資本比率は65.2%です。会員数は2025年5月下旬に100万人を、店舗数は同年6月に1,200店舗を突破しています。

エニタイムフィットネスの店舗数と会員数における直営店とフランチャイズ店の構成比 店舗数 1,235店舗 直営189 フランチャイズ 1,046店舗（約85%） 会員数 108.9万人 直営15.2万 フランチャイズ 93.7万人（約86%） 1店舗あたり平均会員数 882名 （前年同月比 +84名）
株式会社Fast Fitness Japanの2026年3月期第3四半期決算短信（2025年12月末時点）をもとに作図しました。

図が示すとおり、エニタイムフィットネスは店舗数でも会員数でもフランチャイズが8割超を占めます。本部が直営で稼ぐ構造ではなく、加盟店の出店と運営によって拡大してきたチェーンです。加盟を検討する立場からは、本部の事業が加盟店の売上に強く依存していることを意味します。支援体制が実際にどう機能しているかは比率からは分からないため、説明会で具体的な支援内容を確認し、既存オーナーに実感を聞くのが確実です。

1店舗あたり平均会員数882名をどう読むか

24時間ジムは会員の月会費で成り立つストック型のビジネスです。売上は会員数と月会費の掛け算が基礎になるため、会員が積み上がった後は売上の見通しを立てやすくなります。その意味で、1店舗あたり平均882名という数字は事業計画の出発点になります。

ただし、この数字をそのまま自店の見込みにはできません。理由は3つあります。

第一に、全店の平均である点です。1,235店舗のうちには2010年の日本1号店から続く成熟店舗もあれば、直近1年で開業した店舗もあります。開業直後から882名に届くわけではなく、会員を積み上げる期間の資金繰りは加盟者が負担します。

第二に、商圏によって上限が変わる点です。24時間ジムの会員は店舗から自宅か職場が近い層が中心で、商圏人口と競合密度が会員数の天井を決めます。全国47都道府県に展開しているということは、都市部の高密度商圏と地方の商圏が同じ平均に含まれているということでもあります。

第三に、退会が常に発生する点です。会員数は増減の差し引きで、月々の新規入会が退会を上回って初めて純増します。平均882名という水準を維持している店舗も、その裏で継続的に新規獲得を続けています。

判断材料にするなら、必要なのは平均値ではなく損益分岐に必要な会員数です。月会費の設定、賃料、人件費、本部へのロイヤリティ、設備のリース料を積み上げた固定費を月会費で割れば、赤字にならない会員数が出ます。この人数を自分の商圏で確保できるかどうかが、加盟判断の核心になります。本部から提示される試算があれば、その前提となる月会費と固定費の内訳を書面で確認してください。

会員数を維持するために必要な新規獲得数

ストック型のビジネスで見落とされやすいのが、会員数の維持そのものにコストがかかる点です。会員は毎月一定の割合で退会するため、新規入会がその分を上回らなければ会員数は減ります。

平均的な水準である882名の店舗で考えてみます。なお以下の退会率は、実態を確認するための仮定であり、運営会社が公表している数値ではありません。月間の退会率が3%であれば、毎月およそ26名が退会します。会員数を維持するだけで月26名の新規入会が必要になり、増やそうとすればそれ以上を獲得しなければなりません。退会率が5%まで上がれば、必要な新規獲得数は月44名に増えます。

この数字が意味するのは、開業時の集客だけでなく、継続的な新規獲得の仕組みが経営の前提になるということです。同時に、退会を抑える運営の価値も見えてきます。仮に退会率を3%から2%に下げられれば、必要な新規獲得数は月26名から18名に減る計算になります。清掃状態、設備の稼働、混雑時間帯の対応といった日々の運営は、新規獲得にかける費用の多寡にも関わってきます。

自分の事業計画を作るときは、想定会員数だけでなく、その水準を維持するために毎月何名の新規獲得が必要かまで落とし込んでください。その人数を商圏から継続的に集められるかどうかが、開業3年目以降の収益を決めます。

2026年4月の上場廃止が意味すること

加盟検討者にとって見落とせない変化が、運営会社の非公開化です。

株式会社Fast Fitness Japanは2025年12月1日にMBO（経営陣による買収）の実施を公表し、株式会社JG35による公開買付けを経て、2026年3月19日の臨時株主総会で株式併合が承認されました。これにより、2026年4月20日をもって東京証券取引所プライム市場での上場が廃止されています。

上場廃止の直接の理由は、MBOに伴う株式併合が上場廃止基準に該当したことです。直前の第3四半期決算では売上高が前年同期比15.8%増、営業利益が35.2%増と、いずれも前年同期を上回っており、会員数も店舗数も増加を続けていました。

加盟検討者にとっての実質的な変化は、情報開示のあり方です。上場企業には四半期ごとの決算開示義務があり、本記事で引用した店舗数・会員数・1店舗あたり平均会員数・業績といった数値は、そこから誰でも確認できました。非公開化以降、同じ粒度の情報が外部に開示される保証はありません。

これは本部の姿勢の問題ではなく、制度上の変化です。ただし加盟する側から見れば、20年近く続く長期の取引相手について、経営状態を外部から検証する手段が減ることを意味します。今後は説明会で直接質問し、回答を書面で受け取ることの重要性が上がります。具体的には、直近の店舗数と会員数の推移、加盟店の退店数、1店舗あたり会員数の水準について、数字で答えを求めるのが現実的な対応です。

加盟条件は公式非公開

運営会社は、加盟金・ロイヤリティ・初期投資額を公式サイトで公表していません。FC情報メディアには金額が掲載されていますが、出所が明示されていないものや、媒体によって数字が異なるものがあります。当編集部では、根拠を確認できない金額を掲載しない方針をとっています。

24時間ジムは、運動器具の導入と内装工事が投資額の中心を占める業態です。同じブランドでも、店舗の坪数と設備仕様によって必要な資金は変わります。したがって「エニタイムフィットネスの開業資金はいくらか」という問いに一つの答えはなく、検討している物件の条件とセットでなければ意味のある数字になりません。

説明会では、次の項目を書面で受け取ることをおすすめします。

確認項目見るべきポイント
加盟金金額と、そこに含まれる支援の範囲
ロイヤリティ算定基準（会員数連動か売上比率か定額か）と発生開始時期
初期投資設備・内装・物件取得の内訳。リースか購入かの選択肢
月会費の設定本部が定めるのか加盟店が決められるのか
テリトリー近隣への出店制限の有無と範囲
契約期間・中途解約期間、更新条件、解約時の違約金と設備の扱い

このうちテリトリーは、フランチャイズ比率が85%を超え、店舗数が増え続けているチェーンでは特に重要です。近隣に新規店舗ができれば会員が分散する可能性があるため、制限の有無と範囲は契約前に必ず確認してください。

24時間ジムFCの競合状況

24時間ジムの市場は、業態の中でさらに分かれています。

ブランド運営フランチャイズ募集
エニタイムフィットネスFast Fitness Japan（全国47都道府県に1,235店舗）あり
chocoZAPRIZAPグループ（低価格帯を訴求）あり
FASTGYM24ティップネスあり

同じ24時間営業でも、店舗の広さや設備の仕様はブランドによって異なり、それに応じて必要な投資額も変わります。月会費の水準もブランドごとに違うため、同じ売上を作るために必要な会員数は一律ではありません。

加盟を検討する際は、ブランドの知名度で選ぶより、自分が確保できる物件の広さと立地に合う業態を選ぶほうが実態に合います。各ブランドの投資額と月会費、そして損益分岐に必要な会員数を並べて比較し、その人数を自分の商圏で確保できるかどうかで判断してください。

加盟を検討する前に確認すべきこと

  1. 加盟金・ロイヤリティ・初期投資額を、検討中の物件条件を前提に書面で受け取る
  2. 損益分岐に必要な会員数を、固定費の内訳から自分で算出する
  3. 商圏人口と競合ジムの分布から、その会員数を確保できるか検証する
  4. テリトリー（近隣への出店制限）の有無と範囲を契約書で確認する
  5. 月会費を本部が定めるのか加盟店が決められるのかを確認する
  6. 契約期間・更新条件・中途解約時の設備の扱いを確認する
  7. 非公開化以降の店舗数・会員数・退店数の推移を説明会で質問し、書面で回答を得る
  8. 既存の加盟オーナーから直接話を聞く機会を求める

向いている人・法人

向いている

  • 開業から会員が積み上がるまでの運転資金を確保できる
  • 設備投資を伴う事業の減価償却と資金繰りを設計できる
  • 商圏に本格志向のトレーニング需要がある立地を確保できる
  • 会員の継続率を上げる運営（清掃・設備管理・トラブル対応）を仕組みにできる
  • 複数店舗の展開を視野に入れている

向いていない

  • 初期投資を抑えて短期で回収したい
  • 立地の制約が大きく、必要な面積を確保できない
  • 会員数が積み上がるまでの期間を資金でつなげない
  • 本部の情報開示が減ることを許容できない

開業後の会員獲得をどう設計するか

24時間ジムは、開業してから会員が積み上がるまでの期間が資金的にもっとも厳しくなります。ブランド認知があるとはいえ、商圏の住民や勤務者に「近くに開店した」と知ってもらう作業は店舗側の仕事です。

実際に効くのは、単発の施策ではなく組み合わせです。開業前の折込やポスティングで商圏に告知し、地図検索で「◯◯駅 ジム」と調べた人に見つけてもらう状態を作り、見学から入会までの導線を用意する。開業後は、退会を抑える運営と並行して、継続的に新規を獲得する仕組みが必要になります。会員が月会費で積み上がるビジネスでは、初期の立ち上がりの速さがその後の収益をそのまま左右します。

当社はフランチャイズ本部の加盟店開発を支援するBPOと、加盟後の店舗のエリアマーケティング支援の両方を手がけています。折込・ポスティングなどのオフライン施策から、ローカルSEO、リスティング広告までを一気通貫で設計・運用してきた事例があり、出店前の商圏分析から開業後の会員獲得までご相談いただけます。複数店舗を計画されている場合は、店舗ごとに作り直すのではなく横展開できる型を作るところから設計します。

参考情報

加盟検討者の方へ